ドローンを活用した建設業界があつい!活用例や今後の需要は?

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近年、ドローンはさまざまな業界で活用されるようになりました。

そのなかでも建設業は、住宅点検や測量でドローンを導入している企業が多くなっています。

本記事は、「ドローンを使った仕事がしたい」「建設業でドローンを使いたい」と考えている人に役立つ記事となっています。

建設業でのドローンの活躍

出典:AC

建設業界でドローンを使う際の活用例を紹介します。

建設のドローン活用例(点検)

一戸建ての屋根や外壁の診断、インフラ設備の定期点検、高層ビルの外壁などの点検にドローンを使います。

屋根点検では触診ができず、屋根内部の点検も必要なことがあらかじめ分かっている場合は、最初からドローンの使用を避けた方がよいでしょう。

建設のドローン活用例(測量)

ドローンを建設現場の上空から撮影し、その写真をもとに解析し、地上の形状を計測することができるようになりました。

このドローン技術は、GPSで設定したルートを自動で飛行して計測するため、操作ミスを減らす利点があります。

以前であれば、有人航空機で撮影する必要があった森林や山岳の測量も安全に行なえますね。

建設のドローン活用例(施工管理)

公共工事(橋、ダム、トンネルなど)の進捗具合を報告する際に、ドローンで撮影することで把握しやすくなります。

日々の定点観測した映像を活用することで、工事期間の修正や機材の稼働率のチェックにも役立ち、報告書の作成がスムーズに行えます。

ドローンを建設業で活用するメリットとデメリット

出典:AC

活用する場面で具体的なメリットとデメリットは変わりますが、ここでは一般的な部分に触れておきたいと思います。

建設業でドローンを活用するメリット

  1. 人員が削減できる
  2. 時間の短縮につながる
  3. 安全確保につながる
  4. 運用コストが削減できる

①人員が削減できる

ドローンを用いることでそれまで複数人で作業していた部分が削減できます

(※ドローンを操縦する人と補助者は必要です)

②時間の短縮につながる

点検の場合、足場を組む作業が発生しますが、ドローンを飛行させれば広範囲の撮影を上空からでき、足場を組むといった作業がなくなります。

③安全確保につながる

屋根や高層ビルの点検では安全帯をつけてしていましたが、ドローンによって登ることなく安全で迅速な作業ができるようになります。

④運用コストが削減できる

ドローンを活用することで作業人数や工程の日数を減らすことができるため、全体的なコストを削減できます。

建設業でドローンを活用するデメリット

  1. 強風や悪天候では飛行できない
  2. 長時間の飛行はできない
  3. 立地によって飛行できない
  4. ドローンのプロペラの音が気になる
  5. ドローンの操作に慣れる必要がある

①強風や悪天候では飛行できない

ドローンは天気や風に左右されやすい機械です。

予定していた日に作業ができないこともあるため、スケジュールの調整が必要なこともあります。

②長時間の飛行はできない

ドローンはバッテリー搭載型が多く長時間の飛行に向いていません。

また、バッテリーの残量を考慮して作業しないと墜落の危険性を伴うため注意が必要です。

③立地によって飛行できない

建物の立地によって飛行を制限されるケースがあり、航空法や小型無人機等飛行禁止法で定められた規則に従い、事前に飛行許可の申請をする必要があります。

④ドローンのプロペラの音が気になる

周辺に建物や民家がなければ気になりませんが、作業する環境下でプロペラの音が気になる人もいるでしょう。

作業を始める前にドローンを使うことを周辺の人に知らせておくとトラブルも回避できます。

⑤ドローンの操作に慣れる必要がある

ドローンを建設現場で活用するには、操作に慣れる必要があります。

現在はドローンスクールも多くあり、近くのスクールで数日間通えばすぐに慣れるためさほど心配はいりません。

ドローンを導入するために資格は必要か

出典:AC

2022年12月からドローンの国家資格が誕生し民間資格も多くありますが、現状で資格は不要です。

ドローンを操縦するための資格よりも、測量士補や外壁診断士などの資格を取得した方が仕事をするうえで信頼度が変わってきます。

今後のドローンの需要は?

今後ますますドローンが活躍する未来が予測されますが、需要はどれくらいあるのでしょうか。

2022年度の日本国内のドローンビジネスの市場規模は3086億円と推測され、2021年度の2308億円から778億円増加しています(前年度比33.7%増)。2023年度には前年度比24.0%増の3828億円に拡大し、2028年度には9340億円に達すると見込まれます。これは年間平均成長率(2022年度~2028年度)に換算すると、年20.3%増加しています。

引用:ドローンビジネス調査報告書2023 | インプレス総合研究所

また、「全国 ドローンパイロット」と求人サイトで検索した結果、Indeedでは473件、求人ボックスでは235件、DODAでは15件となっています。

(※2023年7月2日現在の求人数)

まとめ

日本でのドローンビジネスは、海外と比較すると残念ながら遅れています。

しかし、高齢化が進む日本においてドローンの需要はますます増えていくでしょう。

今後のドローンの発展を見据えて、興味を持った人は取り組んでみてください。

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この記事を書いた人
趣味でドローンの空撮と映像編集しています。民間資格のUASレベル2を取得。ライティングで色々な情報を発信しています。