日本製ドローンの産業利用と製造メーカー7選！

アメリカの3DRobotics、中国のDJI、フランスのParrot、この3メーカーがドローン界のビッグ3です。残念ながら、日本製のドローンは知名度では後塵を拝しています。

しかし、技術レベルでは日本製メーカーは劣っていません。

本記事では、日本製ドローンの長所と推奨される日本製ドローンメーカーを紹介します。

ウクライナ侵攻で使われている軍事ドローンは日本製？

アメリカや中国と比べて日本製ドローンの知名度は低いですが、技術的な点では引けは取りません。その証拠があります。昨年、ロシアがウクライナに侵攻しました。その戦争にドローンも使用されました。皮肉な話ですが、ロシアの偵察用ドローンには多くの日本製部品が用いられています。

2022年4月11日、ウクライナ軍は鹵獲したロシア軍の偵察用ドローンを分解しました。ウクライナ国防相はその動画をTwitterに投稿したのです。投稿した動画にはキャノン製のカメラが映っていました。そのカメラはドローンに搭載されていたものです。

ロシア製ドローンには日本製カメラが使われていました。ロシアは軍事大国です。その軍事大国の兵器に日本製部品が使用されていました。使用されている日本製製品はキャノンのカメラだけではありません。

ウクライナで回収したほかの機体にはソニーとオリンパスのカメラが装着されていました。また、使用されているのはカメラだけではありません。エンジンや半導体にも日本製が使用されているのを確認しています。軍事転用されているのは誇れませんが、日本製部品の質の高さの証明です。

ドローン日本製の産業利用

日本製ドローンは多くの産業で既に使用されています。とくに、人間が進入不可能な場所や危険を伴う高所でのインフラ点検は誇れる長所です。

インフラ点検

これまでは、危険を伴っていた点検もドローンがおこなってくれます。また、人間が進入不可能な場所の点検も小型のドローンでおこなえます。代表的な例は下水道管や水道管です。

物流

配送業は実証実験の段階です。しかし、ドローン配送は遠い話ではありません。その主な理由は2024年問題です。2024年にトラック運転手の時間外労働が制限されます。慢性的な運転手不足に陥るため、その不足を補うのに日本製ドローンが期待されています。

測量

現在、もっともドローンが活用されている分野は土木現場や建設現場の測量です。日本製ドローンを活用すれば、短時間での測量が可能です。従来に比べて、半分以下のスピードで測量が終わります。また、ドローンは測量以外にも活用されています。点検や現場の進捗状況の管理にも日本製ドローンは活用されているのです。

林業

林業でも日本製ドローンはすでに活用されています。2020年2月10日、株式会社マゼックスは住友林業株式会社と共同開発した林業用苗木運搬ドローンを全国で販売しました。従来の林業は大半の作業が人の手でおこなわれていました。それはとても重労働です。

重い苗木を担いで急峻な現場を何十分もかけて往復するのです。苗木運搬に日本製ドローンを活用すれば、そのような重労働から解放されます。また、 作業効率アップにもつながります。

運搬ドローンは1回の飛行で8㎏（コンテナ苗で40〜80本程度）運搬できるのです。ドローンを1時間稼働させれば、500本もの苗木を運搬できます。また、ドローン操作は1人でおこなえて人手がかかりません。高齢化している従事者の負担を軽減してくれます。

農業

農業分野でも日本製ドローンは活用されています。もっとも代表的な活用例は農薬散布でしょう。他には以下のように活用されています。

• 肥料散布
• 播種
• 受粉
• 鳥獣被害対策

ドローン製造メーカー日本７選！

ACSL

出典：(C) ACSL

2013年11月に設立された千葉大学発のスタートアップ企業です。

ドローン専業メーカーでは国内唯一の上場企業であり、自律制御システムを独自開発しています。

その技術を用いた産業用ドローンの開発・製造・販売をおこなっています。

• 小型空撮ドローン（SOTEN）
• 物流専用ドローン（Air　Track）
• PF2シリーズ

ヤマハ発動機

出典：(C) Yamaha Motor

バイクやヘリコプターメーカーとしての印象が強いヤマハ発動機。

ドローンも製造しています。
産業用ドローン「YMRシリーズ」を販売しています。

農薬散布に用いられるドローンです。
性能は産業用無人ヘリコプターに匹敵する散布性能です。

NTT

出典：(C) NTT e-Drone Technology

誰もが知っている日本の通信会社です。

農業用のドローンと測量用のドローンを主に開発しています。

日本製農業用ドローン「AC101」の長所は軽くてコンパクトなところです。

日本の農業従事者は2000年の389万人から130万人にまで減少しています。

農業を支えるには女性の力も借りなければなりません。

AC101は機体重量を7,6㎏に抑え、アームを開いたまま軽トラックに積みこめます。

非力な女性でも作業が可能です。

そのほかにはNTTが出資しているSkydioがあります。

Skydioはインフラ点検用の日本製ドローンです。

これまでは、高所のインフラ点検は人が打音検査をおこなっていました。

しかし、それも必要なくなります。

Skydioにより構造物への近接撮影が可能になりました。

その画像を用いて3D処理やAIによる異常検知ができるようになったからです

TEAD

出典：(C) TEAD

2016年4月25日に設立され、群馬県高崎市に本社を構えています。

農業用ドローンと映像撮影用のドローンを主に販売しています。

最新機種の「TA408‐F」には自動飛行モードが搭載されています。

また、機体に搭載されたカメラで前方の視界をリアルタイムで把握できます。

安全管理のしやすさでも支持されている機体です。

Liberaware

出典：(C) Liberaware

2016年8月22日に設立された会社です。

本社住所は千葉県千葉市です。

産業分野に特化した小型ドローンの開発をおこなっています。

小型ドローン「IBIS」を活用して、人が侵入不可能な下水道や水道管の点検サービスを提供しています。

SONY

出典：(C) Sony Marketing

携帯型音楽プレーヤー「Walkman」で有名な電機メーカーです。

現在の主力製品は画像センサーです。

その日本を代表するメーカーもドローンを製造しています。

自社ブランド「Airpeakシリーズ」を販売しています。

初めて市場に投入された「Airpeak S1」は高機能な空撮機でした。

ゆえに、産業利用が期待されたのです。

しかし、「AirpeakS1」には改善点がありました。

唯一の改善点は飛行時間でした。

初期の機体の航続可能時間は12分でした。

それが原因で売り上げは期待された程ではありませんでした。

現在の飛行時間は約20分になり、初期の機体と比べて8分も時間が伸びています。

また、高い耐風機能も備えています。

将来はそれを利用して、風力発電設備の監視にも役立てようとしています。

プロドローン

出典：(C) Prodrone

2015年に設立された日本製ドローンメーカーです。

本社は愛知県名古屋市です。

さまざまな分野のドローン開発、販売をおこなっています。

とくに、着水可能な防水型ドローン「PD4-AW-AQ」の開発に注力しています。

漁場の管理からサンゴ礁の生育観察など、幅広い分野で利用可能です。

フロートをドローンの四方向に装着しているので、ダム点検や海上での運用にも活用できます。

防水型ドローンですので、防災時にも活躍が期待されています。

災害の多い日本に必要な日本製ドローンです。

まとめ

ここでは、日本製ドローンの産業利用と推奨されるドローン製造日本メーカー7選と題して話を進めました。日本製ドローンはアメリカの3DRobotics、中国のDJI、フランスのParrotと比べた場合、認知度では後塵を拝しています。

しかし、日本製メーカーは技術面では負けてはいません。むしろ、繊細さが求められる飛行では勝っているところが多々あります。その長所を前面に打ち出して勝負すれば、劣勢を巻き返すことも可能です。

日本製ドローンは、産業利用においても多くの分野で活用されています。インフラ点検、物流、測量、林業、農業など、さまざまな産業で日本製ドローンの活用が進んでいます。これからも日本製ドローンの活躍に期待しましょう。