ドローンパイロットになるには？仕事内容や求められる資格、年収を徹底解説！

近年、映像撮影だけではなく、さまざまな業種で活用されているドローン。

ドローンを適切に操作し、安全に飛行させる人たちのことをドローンパイロットと呼びます。

本記事では、ドローンパイロットの実際の仕事内容や必要な資格、多くの人が気になる求人や年収の話まで踏み込んでいます。また、ドローンパイロットの将来性にも言及していますので、これからドローンパイロットを目指そうか検討している人はぜひ参考にしてください。

ドローンパイロットとは？

ドローンパイロットは、ドローンを遠隔操作して、空撮映像を撮影したり、多様な業界で業務の効率化を支援する専門職です。

ドローンは小型の無人航空機で、近年、さまざまな分野で需要が急増しています。

特に空撮の分野で注目され、テレビ番組やCM、プロモーションビデオ、映画制作など、多くのクリエイティブな用途で活躍しています。

ドローンは、ヘリコプターを使用せずに壮大な景観を撮影できる点や、室内撮影で浮遊感を活かした独特な映像を制作できることからユーザーから高い評価を得ています。

さらにドローンは、農業、建築、測量、物流といった分野でも活用が進んでいます。

たとえば、農薬散布、高層建築物の検査、無人島や過疎地への物資輸送など、これまで多大なコストや労力が必要だった作業が、ドローンを用いることでより安全かつ効率的に作業できるようになりました。

クリエイティブな映像制作を通じて人々の感動を生み出したり、社会のさまざまな業務を効率化して生活を豊かにしたりするドローンパイロットの仕事は、大きなやりがいと可能性に満ちた職業と言えます。

ドローンパイロットの役割

ドローンパイロットはただドローンを飛ばすだけが仕事ではなく、安全に飛行させるために日々さまざまな業務があります。

ドローンパイロットは、安全が第一であることから、墜落させないために日々の機体管理や法律の理解が必要です。

また、事前に危険を把握し、状況に応じた臨機応変な操作や判断力が求められます。

飛行終了後も、次のフライトの安全を考え、機体状態の確認を徹底することが重要になります。

ドローンパイロットの仕事を各業種別に紹介

ここでは、ドローンパイロットの仕事内容を各業種別で紹介します。

それではここから、業種別のドローンパイロットの仕事内容を詳しく解説します。

空撮業務

ドローンを活用した仕事の代表として、空撮業務があります。

趣味でドローンを操縦し、撮影した映像をSNSに投稿している人も多い中、それを職業として行う『空撮カメラマン』が存在します。

具体的に空撮カメラマンの業務内容を挙げると、以下のようなものがあります。

例えば、テレビCMや映画で、車を空中から追いかけたり、地上の視点から空高く上昇して俯瞰視点に切り替わる映像を見たことがある方は多いと思います。

これらは空撮カメラマンの技術によって撮影されており、地上のカメラでは不可能な広範囲の撮影や、迫力ある映像表現が求められる際に、空撮が活用されます。

また、自治体が観光誘致のために制作するプロモーション映像や、企業が事業の記録として空撮を利用するケースも増えています。

最近では、不動産業界においても注目されており、物件を上空から撮影することで他社との差別化を図るプロモーション手法として活用されています。

空撮を職業とするには、映像制作会社、広告会社、撮影技術会社などで経験を積み、スキルを向上させるのが一般的です。

その後、フリーランスとして独立したり、自身で映像制作会社を立ち上げる人も少なくありません。

点検業務

ドローンを活用した空撮技術は、近年ではインフラ設備や建築物の点検分野でも広がりを見せています。

このドローン点検は、カメラを搭載した機体が対象物を撮影しながら飛行し、異常や欠陥をチェックする作業を指します。

従来では、点検作業のために足場を組んだり、高所作業車を用いる必要がありますが、ドローンを使うことでこれらの手間を大幅に省けます。

さらに、人が立ち入るのが困難な狭い場所や危険なエリアでも安全に点検を行えるため、多くの現場で採用されています。

現在、ドローンを使った点検は以下のようなさまざまな分野で実施されています。

特に注目されている手法として、赤外線カメラを用いた外壁調査があります。

この技術により、ビルやマンションなどの外壁を従来のハンマーによる打診調査なしで、ドローンによる撮影だけで高精度な診断が可能となっています。

この手法は効率性と精度の面で高い評価を受け、現在でも普及が進んでいます。

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農薬散布業務

従来まで、農業分野では無人ヘリコプターを使った農薬散布が一般的でしたが、近年ではより手軽でコストを抑えた農業用ドローンが普及しています。

現在、ドローンは主に以下のような作業に利用されています。

農薬や肥料の散布作業は、ドローンにタンクを搭載し、上空から均一に散布することで効率化されています。

この技術は、農業従事者の高齢化が進む日本の農業において、重労働を軽減する手段として注目されています。

さらに、現在は実証実験段階ですが、収穫した農作物をドローンで輸送する技術も開発が進められています。

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測量業務

ドローン測量では、ドローンに取り付けたカメラを使用して空中からデータを取得し、正確な面積や距離を計算するなど、地図の作成に活用できます。

ドローン測量には、主に以下の2つの方法が存在します。

写真測量	ドローンのカメラで撮影した写真を重ね合わせ、地形情報を解析します。 この手法では、複数の写真を組み合わせることで広範囲の地形データを得られます。
レーザー測量	ドローンに搭載されたレーザー測距装置から地上にレーザーを照射し、その反射を利用して地形や地表の詳細な情報を収集します。

また、撮影した写真やレーザーデータを解析し、パソコンを用いて図面を作成する作業も重要なプロセスの一部です。

そのため、ドローン操縦士が測量を行う際は、実質的に『測量士』としての役割を担う場合が多くなります。

ドローン測量士として働くためには、ドローンを活用した測量業務を行う企業や、既にドローンを導入している測量会社に就職するのが一般的な選択肢となります。

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ドローンスクール講師

ドローン関連の専門事業に従事する操縦士の代表例として、ドローンスクールの講師が挙げられます。

ドローンスクールの講師は、受講者に対してドローンの操作や知識を教える役割を担っています。

指導内容は、飛行技術だけでなく、ドローンの構造や関連する法律、さらには必要な許可申請手続きまで多岐にわたります。

特に、2022年に航空法が改正され、ドローン操縦士の国家資格「無人航空機操縦者技能証明」制度が導入されました。

これにより、国家資格を目指す人々を対象とした講習を提供するスクールが、国土交通省から「登録講習機関」として認定されるようになりました。

国家資格には「一等資格」と「二等資格」の2種類があり、一等資格は高度な知識と技術が必要です。

そのため、一般的な民間資格が取得できるスクールと比べ、登録講習機関の講師には高いレベルの学科講義や実技指導を行うスキルが求められます。

また、一部のスクールでは、空撮や点検など特定の技術に特化したコースが設けられており、その場合、講師にも専門的な技術力や実務経験が必要となります。

ここで、ドローンスクールの講師になるための方法を紹介します。

さらに、既存のスクールに所属せず、自らドローンスクールを設立し講師を務める道もあります。

ドローンパイロットに求められる資格やスキルを各業種別に紹介

ここでは、ドローンパイロットに求められえる資格やスキルを各業種別に紹介します。

それではここから、1つずつ詳しく解説します。

空撮業務で求められる資格やスキル

空撮を仕事にするためにドローン操縦士として必要な資格は、2025年現在では特に存在しません。

ただし、2022年12月からスタートした一等・二等無人航空機操縦士の国家資格を取得することで、飛行許可申請の簡略化や仕事として高い信頼性を得られるため取得をおすすめしています。

また、空撮を仕事にするドローンパイロットには、以下のようなスキルが求められます。

特に、安定した飛行を行う飛行操縦能力が重要です。

空撮ではブレのない映像が必要とされますが、ドローンに搭載された「ジンバル」という手ブレ補正機能を活用すれば、ある程度の補正が可能です。

それでも、映像の質を高めるためには、カメラマンとしての視点やセンスが欠かせません。

適切な画角や構図を選び撮影する能力や、撮影後に映像を編集するスキルは、特にプロとして活躍する上で必要不可欠な能力になります。

そのため、以前からカメラマンや映像編集者として活動していた人が、新たにドローン技術を習得し、空撮カメラマンとしての道を選ぶケースも多く見受けられます。

反対に、ドローン操縦を得意とする方が空撮カメラマンを目指す場合には、映像制作や編集の知識を新たに学ぶ必要があります。

さらに、フリーランスで活動する場合は、市場で求められる映像やクライアントの期待を正確に理解し、それを形にするマーケティング力も欠かせません。

これらの力を持つことで、ただ映像を制作するだけでなく、価値あるコンテンツを提供できるプロフェッショナルに近づけます。

ドローン点検業務で求められる資格やスキル

ドローンを点検業務に活用する際、2025年時点では特に義務づけられた資格はありません。

ただし、点検作業に関連する資格や、保有していると役立つ資格がいくつか存在します。

一等無人航空機操縦士または二等無人航空機操縦士の資格を取得していると有利であるのはもちろんですが、それ以外にも、以下のような資格が推奨されることがあります。

点検対象	必須資格の要件	持っていると有利な資格
ビル外壁	＜建築基準法第12条に基づく定期点検の場合＞ 以下のいずれかが必要: ・一級建築士 ・二級建築士 ・建築物調査員資格者証の交付を受けた者	・赤外線建物診断技能師 ・ドローン建築物調査安全飛行技能者
太陽光パネル	特に指定なし	・太陽光パネル点検ドローンオペレーター ・太陽光発電メンテナンス技士 ・PV施工技術者（太陽光発電施工者）
屋根	特に指定なし	・屋根点検ドローンオペレーター

また、点検内容によっては、法律で特定の資格が求められる場合もあります。

ドローンを用いて点検業務を行う予定がある場合、事前に雇用先や点検を依頼する会社へ必要資格を確認することが重要です。

必要とされるスキルについては、飛行技術だけでなく、各分野の専門知識や特化した点検技術も含まれます。

たとえば、ビルの点検の場合、建築基準法第12条に基づいて定期点検が求められることがあります。

この定期点検に関しては、国土交通省「建築物の定期調査報告における調査及び定期点検における点検の項目、方法及び結果の判定基準並びに調査結果表を定める件」によって、点検内容や安全基準が詳細に規定されています。

実際に点検を行う際には、これらの点検項目や手順、判定基準についても十分に理解しておく必要があります。

ドローン農薬散布業務で求められる資格やスキル

ドローンを活用した農薬散布を行う際、2025年時点では特に必要な資格はありません。

ただし、この作業には散布専用の農業用ドローンが必要です。

機種によっては、購入前にメーカーが提供する技能認定を取得する必要があります。

たとえば、DJIやクボタといったメーカーの農業用ドローンでは、技能認定が義務付けられていることがあります。

一方で、メーカーが技能認定を求めていない機体を使用する場合、特別な資格は不要です。

また、ドローンによる農薬散布を安全かつ効率的に行うためには、以下のスキルや知識が求められます。

これらのスキルを身につけることで、より適切に作業を進めることが可能になります。

ドローン測量業務で求められる資格やスキル

ドローンを活用した測量に携わる仕事は、「ドローン操縦士」というよりも『測量士』としての役割が求められ、測量に関連する専門的な資格と技術が必要になります。

特に、国土地理院が実施する「基本測量」や、国や地方公共団体が支援する「公共測量」を行うには、国家資格である「測量士」または「測量士補」を取得していることが測量法によって義務付けられています。

このため、公共事業に関連する測量業務に従事するには、これらの資格が不可欠です。

また、測量に必要な具体的なスキルとして、以下の知識と技術が挙げられます。

さらに、ドローンの操縦スキルも重要です。

測量では、広範囲を高所から撮影する場合や、危険地帯や人が立ち入れない場所での目視外飛行が必要になることがあります。

そのため、高度なドローン測量を実施する場合は、一等無人航空機操縦士の国家資格を取得することをおすすめします。

目視で測量可能な範囲であれば、二等無人航空機操縦士の国家資格を目指しましょう。

ドローンスクール講師に求められる資格やスキル

国土交通省「登録講習機関」に認定されたドローンスクールの講師として活動する場合、自らも国家資格を取得している必要があります。

航空法では、登録講習機関の講師に対し、以下の条件を設定しています。

項目	一等無人航空機操縦士	二等無人航空機操縦士
登録講習機関	一等無人航空機操縦士の講習を行うための登録講習機関	二等無人航空機操縦士の講習を行うための登録講習機関
共通条件	1.18歳以上であること 2.無人航空機講習事務に関し不正行為や法律違反を過去2年以内に行っていないこと	1.18歳以上であること 2.無人航空機講習事務に関し不正行為や法律違反を過去2年以内に行っていないこと
講師の条件	一等無人航空機操縦士の技能証明を持ち、『1年以上の飛行経験』があること または同等以上の能力があること	二等無人航空機操縦士の技能証明を持ち、『6か月以上の飛行経験』があること または同等以上の能力があること

一方で、民間資格を認定するスクールで講師を務める場合には、その民間資格に加え、講師資格が必要とされる場合はそれも取得する必要があります。

さらに、講師として、ドローンに関する幅広い技術や知識を持ち、受講生を指導できるスキルが求められます。

そのため、ドローンスクールの講師には、以下のような能力や知識が必要となります。

参考記事：国土交通省「登録講習機関の登録に関する取扱要領」の一部改正について

ドローンパイロットの平均年収

ドローンパイロットの平均年収は、技能や職種によって大きく異なりますが、大まかに300〜500万円と言われています。

以下は業種別の平均年収の例になります。

空撮カメラマンは年収が高い傾向にあり、年収600万円を超える方も少なくありません。

所属する企業で働くか、フリーランスとして活動するかによって収入の水準は異なりますが、高品質な撮影スキルが求められることが共通の条件です。

また、撮影技術に加えて動画編集スキルを持っている場合、空撮カメラマンとしての市場での評価がさらに向上する可能性があります。

ドローンパイロットは経験値によって年収が向上する場合が多いため、知識や様々な技術を習得し、お客様に満足していただけるような映像制作を実施しましょう。

トップドローンパイロットの年収は1億円！

第一線で活躍するドローンパイロットは、年収1億円稼いでいると言われています。

ラジコン時代も含め空撮歴30年以上のベテランパイロット請川博一さんによれば、空撮をメインにさまざまな業務を入れると年収1億円と暗に発言。

とても夢のある話ですが、これは大手企業からたくさん依頼されるなど、長年活躍してきたからこそ可能なことは覚えておきましょう。

ドローンパイロットの求人募集

ドローンパイロットの求人は年々増える一方で需要が高いです。

求人市場の現状

ドローンパイロットの求人市場は、急速に拡大しています。

建築や農業、空撮、点検、災害地の調査など、さまざまな分野でドローンの活用が増えているためです。

これらの業界は安全で確実に操作できるドローンパイロットを求めており、高度なスキルを持つパイロットは高い報酬を得ることが可能。

確かな技術を持ち、安全に飛行させられる人材はまだまだ少なく、求人数に対して応募者数が追いついていない現状があります。

求人の見つけ方と応募方法

ドローンパイロットの求人は、専門的なスキルを求める「Indeed（インディード）」「求人ボックス」「リクナビNEXT」などの求人情報サイトを活用する方法があります。

また、ポータルサイト内でドローンパイロットの特集が組まれるケースも出てきています。

さらに、ドローンに関連するセミナーやイベントに参加することで、求人情報を得ることも可能です。

応募方法は、一般的な求人応募と同じで、求人情報に記載されている方法に従って進めることになります。

しかし、ドローンパイロットの仕事は特殊なスキルを要求されることが多いため、履歴書や職務経歴書には自身のドローン操作経験や資格、関連する専門知識を具体的に書くことが求められます。

ドローンパイロットの将来性は？

結論から申し上げますと、ドローンパイロットは将来性が高く、おすすめの業種と言えます。

将来的にはドローンの活用が今以上に進み、ドローンパイロットの需要は高まります。

現在は特定の業種に限られるため、業務内容もまだまだ限定的です。

しかし今後は、ドローンの機能や搭載可能な装備が進化することで、活用事例は増えることが予想されます。

今後は点検や調査、農薬散布などでドローンパイロットの需要が伸びる

これからは点検や測量、農薬散布、物流など、産業界でのドローン需要が高まります。

ドローン飛行の技術や知識、法律の理解はもちろんのこと、各分野の専門知識も習得することで、業界では貴重な存在として重宝されます。

もしこれからドローンパイロットを目指すのであれば、ドローン関連にプラスして専門分野での知識をつけることで、仕事も見つけやすく、給料の大幅UPも見込めるでしょう。

まとめ

本記事では、ドローンパイロットの仕事内容や求められる資格やスキルを徹底解説しました。

また、ドローンパイロットの平均年収や求人、将来性についても詳しく紹介しています。

ドローンの用途は空撮、測量、農業、インフラ点検、物流など多岐に渡り、市場規模は急速に拡大しているため、それに伴いドローンパイロットの需要も増加しています。

2025年現時点では、ドローンパイロットとして活動するために取得しなければいけない資格や免許はありません。

しかし、目視外飛行などの特定飛行を行う場合や案件受注率をアップさせる意味でも、一等・二等無人航空機操縦士の国家資格取得をおすすめしています。

ドローンパイロットを目指している方の多くが、平均年収を気にしていると思います。

ドローンパイロットの平均年収は約300～500万円前後と言われており、経験や技量が認められれば、年収がアップします。

2025年現在では、ドローンパイロットの求人市場が急速に拡大しているため、国家資格を取得し、ドローンパイロットとして活躍してほしいと思います。