美しい空撮映像が楽しめるだけでなく、災害救助や施設点検などさまざまな場面で活躍するドローン。うまく活用すればメリットの多いドローンですが、押さえておきたい問題点やデメリットもあります。
そこで本記事では、ドローンの問題点やデメリットについて解説します。ドローンの購入検討中の方は、問題点もチェックしておきましょう。
美しい空撮映像が楽しめるだけでなく、災害救助や施設点検などさまざまな場面で活躍するドローン。うまく活用すればメリットの多いドローンですが、押さえておきたい問題点やデメリットもあります。
そこで本記事では、ドローンの問題点やデメリットについて解説します。ドローンの購入検討中の方は、問題点もチェックしておきましょう。
Florian PircherによるPixabayからの画像
ドローン利用時の問題点やデメリットを7つ解説します。
いずれも、ドローンを飛行させるうえで避けては通れない問題点です。しかし、こうしたデメリットを把握しておけば対処もできるので、メリットと合わせて購入するかどうか検討してみましょう。
ドローンの価格はピンキリですが、性能が上がるほど価格も高額になっていきます。特に業務用などで使用されるドローンは100万円を超える製品も珍しくないので、費用を抑えて購入したい方には問題点といえるでしょう。
ただし、性能が良いものが高いのはドローンに限らず家電などさまざまな製品に共通します。ドローンの中には1万円未満でも十分に楽しめるトイドローンなどもあるので、予算に合った製品を選択しましょう。
用途が空撮であれば、10万円程度でも十分に精細な映像が撮影できるものもあります。
ドローンは、基本的には業務用であっても、バッテリーの稼働時間は30分程度です。高性能なドローンでも連続で飛行できる時間が短いのは問題点となっています。
トイドローンであれば数分程度の飛行時間なので、長時間空撮を楽しみたい場合は注意してください。バッテリーを複数持参するなど、交換しながら活用するのが一般的な運用となります。
ただし、ドローンの技術開発も日進月歩なので、バッテリー性能も年々向上しています。今後長時間飛行できる可能性は十分にあるため、問題点が解消される可能性はあるでしょう。
基本的に、ドローンは精密機器なので風雨には弱いという問題点があります。防水性の高いドローンもありますが、空中飛行をする仕様上、どうしても強風の中ではうまく飛行できません。
また、天気は良くても極端な気温の中だと機器が上手く作動せず飛行できない場合もあります。落下して事故に繋がる可能性もあるため、悪天候下でのフライトはやめておきましょう。
ドローンは災害救助の場面でも使用されるので、台風などの中でも飛行できるドローンの開発が期待されます。
ドローンは航空法や電波法など、さまざまな法規制の影響下にあります。
例えば、以下のような場所を飛行させる場合には各官署への許可申請などが必要です。
場所 | 許可申請・事前連絡先 |
イベント会場など催し物の上空 | 国土交通省 |
空港周辺 | 国土交通省 |
150m以上上空 | 国土交通省 |
人口集中地区 | 国土交通省 |
国の重要な施設周辺 | 施設管理者各都道府県公安委員会等 |
外国公館周辺 | 施設管理者各都道府県公安委員会等 |
防衛関係施設の周辺 | 施設管理者各都道府県公安委員会等 |
原子力事業所 の周辺 | 施設管理者各都道府県公安委員会等 |
緊急用空域 | 原則飛行不可 |
他にも有人地帯における目視外飛行を行う場合には国家資格が必要なので、誰でも買ったその日に気軽に飛ばせるわけでは無いのは問題点です。
100g以下のトイドローンであれば、規制が緩いので気楽に飛ばしたい方にはおすすめです。
ドローンを飛ばすには操縦スキルが必須なのが問題点です。近年のドローンは、姿勢制御性能の向上により比較的飛ばしやすくはなっていますが、複雑な操作などは十分な注意と練習が必要になります。
自律飛行ができるドローンもありますが、フライトプランの作成など別のスキルが求められるので、簡単にはいきません。まずはドローン練習場などをレンタルし、安全な室内や広いフィールドで楽々操作ができるようになってから難易度の高い操作に挑戦してみてください。
ドローンの問題点というよりは課題点として、まだまだ荷物を運搬できる重量には限界があります。物流用にドローンが活用されるようになってきていますが、世界中で普及されるには問題が多いのが現状です。
荷物だけでなく、ドローンカメラを後付けする際にも重量には気を配りましょう。重すぎるとドローンが飛行できなかったり、飛行中にバランスが取れなかったりと危険です。
ドローンは無線でコントロールするので、電波の到達範囲でしか操縦できません。長くてもせいぜい2km前後なので、遠くにドローンを飛ばせないのは問題点といえるでしょう。
自律飛行を活用すればコントローラーからの距離はさほど気にしなくてもよくなりますが、バッテリー容量の問題もあるのでまだまだ課題が多いです。
また、電波は電波法の規制を受けるので、場合によっては各種申請が必要な点も手間がかかります。
LoggaWigglerによるPixabayからの画像
ドローンの問題点への対処法を解説します。
ドローンには問題点もありますが、ある程度対処法を押さえておけば快適に飛行できるはずです。重要なのは、「問題点を押さえたうえでどう運用するか」なので、ドローンの購入を迷っている方は参考にしてください。
ドローンは2022年の航空法改正以降、200g以上の機体が国土交通省への登録義務化されていることはご存知でしょうか。このように、ドローンを購入する場合は法規制の内容などを押さえておく必要があります。
まずは、以下の2点を必ず押さえておいてください。
最初は申請などもややこしく感じますが、慣れれば手続き自体は難しくないので安心してください。基本的には、ドローンポータルアプリの「DIPS2.0」を使用すればほとんどの申請が可能です。
ただし、練習施設利用の場合などは、別途各施設への申し込みが必要になります。
ドローンの飛行前には、必ず飛行させる環境をチェックしましょう。天候だけでなく、周囲が人口密集地でないかなど、フライトに危険が無いかを確認します。
ドローンの性能上の問題点は、飛行環境を選べばある程度は回避できるはずです。事故を未然に防ぐためにも、悪天候下の飛行は避け、安全な状況でドローンを飛ばすようにしてください。
ドローンの操作ミスなどを防ぐためにも、ドローンの操作練習を行いましょう。各都道府県には練習場やレンタルできる公営施設などもあるので、安全な状況で十分な操作スキルを磨くのがおすすめです。
業務などで活用したい方は、ドローンの資格取得を目指してスクールに通うのも良いでしょう。資格を取得すれば、操作技術が身に付くだけでなく各種申請を簡略化できます。
ドローンの費用が問題点だという場合は、用途に応じた適切な機体を選択してください。業務用であれば性能は重要ですが、週末に趣味で飛ばす程度ならリーズナブルなトイドローンでも楽しめます。
カメラ性能などもこだわらなければ安価な製品もあるので、用途と予算に応じて選びましょう。
Thomas EhrhardtによるPixabayからの画像
本記事ではドローンの問題点やデメリットについて解説しました。残念ながらドローンにはメリットだけではなく問題点があります。
しかし、重要なのは問題点を把握したうえでうまく活用することです。現在ドローンの購入を迷っている方は、メリットとデメリットの双方を押さえて総合的に判断しましょう。