ドローンメーカー「BRINC」について解説!製品情報や創業者も

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アメリカのドローンメーカー「BRINC(ブリンク)」社をご存知でしょうか。主にアメリカの警察など公共安全機関にドローン技術を提供している企業です。

この記事ではそんなBRINC社の基本的な特徴や概要について解説します。

日本ではほとんど普及していませんが、BRINC社のドローンであるLEMUR 2についても簡単に紹介します。

ドローンメーカー「BRINC」の概要

出典:(C)BRINC

ドローンメーカー「BRINC」社の基本情報について解説します。

会社名BRINC
設立2019年
住所1055 N. 38th St.Seattle, WA 98103
創設者ブレーク・レズニック

BRINCは2019年に創設された企業で、世界中の250以上の公共安全機関にドローン技術を提供しています。BRINC社は一般向けに販売されていないため知名度は低めですが、公共安全向けという比較的ニッチな市場で成功を収めている新進気鋭の企業となっています。

SWATなどへのドローン支援を主として行う企業

BRINC社は、アメリカ警察の特殊部隊「SWAT(Special Weapons And Tactics)」に対しても技術提供を行ったことでも有名です。救助捜索や警察機関での犯人捜索など、産業用ドローンよりもさらに過酷かつ人命に直接関わるような現場で採用されているのが特徴です。

現在はニューヨーク市警など数百の米国公共安全機関と契約しており、世界250ヵ国以上に普及が進んでいます。

創業者のブレーク・レズニックは若干23歳

創業者のブレーク・レズニック氏は2023年現在若干23歳です。レズニック氏は14歳の時にネバダ大学ラスベガス校で工学について学びはじめ、その後ドローンメーカー最大手「DJI」社や、電気自動車の「テスラ」社でインターンを経験しています。

また、2017年にレズニック氏の故郷ラスベガスで起きた銃乱射事件をきっかけとして、公共安全向けのドローンに特化した事業を行うことを決めたとのこと。

これはレズニック氏が17歳の頃のできごとで、高校を中退した同氏は地元ラスベガスSWAT部隊と協力してドローンの開発に着手しています。

やがて2019 年にBRINC社を正式に設立。公共安全に向けてのドローンの普及を進め、2022年にはフォーブス誌の「30 Under 30(30歳未満の30人)」における社会的影響部門で最年少の受賞者にも選ばれました。

BRINCのドローン「LEMUR 2」について解説

出典:(C)BRINC

BRINC社のドローン「LEMUR 2」について簡単に解説します。

LEMUR 2は約31分間の飛行が可能で、追跡カメラ、ナイトビジョン、下方LIDARセンサーといったカメラが搭載されています。本体はカーボンファイバー製のプロップガードが導入されているため、プロペラを高い耐久性で保護することが可能です。

また、大音量のオーディオシステムに加えてタングステン製のブレードも搭載されています。これにより、約1秒でガラスを粉砕して建造物内部に侵入させられるのが特徴です。

さらに、高度な冷却システムとGPSがうまく機能しない場所でも活動できるよう自律飛行システムが強化されており、オペレーターが安心して操作できるようなシステムが取り入れられています。

警察機関など、犯人と直接接触する恐れのある現場や、危険物などが置かれた環境でも活動できるような装備が搭載されているのが特徴です。

BRINCBALLで救助活動などもサポート

BRINC社の製品にはもう1点「BRINCBALL」とよばれる製品があります。

こちらはスピーカーを搭載した球状の機械で、約3メートルの高さから落下させても耐えられる耐久性の高さと20時間連続通話可能なバッテリー容量が特徴です。

専用アプリなどが不要で電話が繋がり通話できる機能があり、スピーカー音量は最大で約30メートル離れた場所からでも聴こえるほどの大音量を発せられます。

災害時の要救助者捜索や人質交渉などの現場に投げ込み、スピーカーを通して安全に通話ができる製品となっています。

BRINCのドローンの活用実績

BRINCのドローンは、以下のような公共安全に関わる現場で活用されています。

  • 可燃物質や有毒物質の可能性がある現場
  • 捜索救助活動
  • 警察機関や軍事用としての導入
  • 火災現場

ドローンにガラスを割るためのブレードが搭載されているため、犯人が立てこもる現場に安全かつ瞬時に侵入できる利点があります。

過去にはDJI社のドローンが殺人犯が立てこもるモーテルに侵入し、犯人逮捕に貢献した事件がありました。米国では中国の企業であるDJI社のドローンが規制されている地域があるため、BRINC社のドローンも凶悪犯と対峙する際などに活躍が期待されます。

BRINCのドローンはアメリカの公共安全機関と契約

出典:(C)BRINC

本記事では、ドローンメーカー「BRINC」社について解説しました。

BRINC社のドローンは、主に公共安全機関に対して提供されています。特にアメリカの警察に対して普及が進んでおり、他にも世界250ヵ国以上に技術が提供されています。

一般向けには販売されていないため、日本国内での入手は難しいBRINC社のドローンですが、今後日本の公共安全機関にもドローンが普及が進む可能性は高いです。

今後BRINC社のドローンを日本で見かけることになるかもしれないので、ニュースなどをチェックしておきましょう。

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この記事を書いた人
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