ドローンに適用される航空法とは？わかりやすく解説

ドローンは、無人航空機の一種なので、一定以上の大きさのドローンを飛行させる場合は航空法が適用になります。

今回は、ドローンに適用される航空法について解説します。

ドローンに適用される航空法の内容

ドローンは、誰もが気軽に飛ばせるおもちゃというイメージがありますが、そのようなドローンは、「トイドローン」と呼ばれる機体重量100g未満のドローンだけです。

100g以上のドローンを屋外で飛行させる場合は、航空法の規制を受けます。空撮をするドローンは、ほぼ100g以上なので、飛行させる場合は必ず事前に航空法を確認しましょう。

ドローンに適応される航空法は飛行エリア

航空法では、ドローンを自由に飛ばせられるエリア、許可が必要なエリア、飛行禁止エリアの3つを定めています。

空港などの特定の施設の付近、市街地などの人口集中地区の上空などは、あらかじめ許可を得ないとドローンは飛ばせません。

また、地表又は水面から１５０ｍ以上の高さの空域も同様です。国土交通省により、緊急用務空域に指定された場所は、いかなる理由であろうとドローンの飛行は禁止です。

緊急用務空域は、災害などが発生した際に指定されるので、いつどこが指定されるかわかりません。ドローンを飛ばす場合は、国土交通省のホームページやツイッターを定期的に確認しましょう。

これ以外の地域は、ドローンを自由に飛ばせます。

航空法以外にドローンの飛行に適応される法律

航空法以外にドローンの飛行に適応される法律は、以下のようなものがあります。

• 小型無人機等飛行禁止法
• 道路交通法
• 各都道府県の条例

たとえば、東京都では大きな公園でドローンを飛ばすことを禁じています。大阪市では、淀川などの河川でのドローン飛行は禁止です。

ですから、ドローンを飛ばす場合は航空法だけでなく、上記3つの法律も確認してください。

なにかあったときに、知らなかったではすまされません。

ドローンの練習は室内がおすすめ

ドローンの操縦技術を磨くために飛行訓練をおこないたい場合は、室内がおすすめです。

室内ならば、航空法やその他の法律の規制はうけません。また、ドローンの練習場と定められたところならば、事前の許可は不要です。

「ドローンを練習したいが、どこにすればいいのか？」と悩んでいる場合は、室内の練習場を探しましょう。

風の影響も受けず、バッテリー切れで墜落しても事故になりません。

まとめ:ドローンを飛行させる場合は法律の事前確認が必須

100g以上のドローンを外で飛行させる場合は、必ず航空法や小型無人機飛行禁止法などの法律を確認しましょう。

ドローンは撮影をしなくても、好き勝手飛ばすことはできません。違反すると罰金などが課せられます。

また、ドローンを練習したい場合は屋内の練習場を使いましょう。100g以上のドローンの操縦を行う場合は、スクールに通ったほうが確かな技術が身につきます。